真摯に相談に乗っていただけるＦＰにはどのようにすれば出会えるのでしょうか

アップルさん
もうすでに、有料でご相談されたのであれば、
もうこれ以上、有料で相談料をはらってまで・・・というお気持ちよく分かります。

FPとの相性もあると思いますので、まずは、ほかのFPの方もお話されていたように、
無料相談を受け付けてくれるところでご相談するのがよろしいかと思います。
無料相談でご相談して、信頼が置けそうだと思ったら、有料でお願いするのでも良いと思います。

弊社も無料相談受け付けておりますし、今は、インターネット回線などで無料電話もありますので、
遠方の方のご相談も受け付けております。
弊社以外にもそのようなサービスを行っているところはあると思いますよ。

---

---

アップルさん

はじめまして。東京都狛江市のファイナンシャルプランナー事務所を営んでおります山田です。

なかなか難しい質問です。

これまでどのような手段でFPを探されたのか、引きが悪かったようです。
FPと名乗る方は、1社専属の保険会社の従業員・乗り合い代理店の従業員であったり、独立系か否かを別にしてもFP相談を主に営んでいる人間など様々です。また、FP資格を取得しているか否かも混在しているのが現状です。

保険会社の方であれば、最終的に保険を推奨してくると思いますし、得意不得意があるというのはいうまでもありません。

なかなか、どうすれば良いFPに会えるというのを断言するのは困難ですが、
CFPもしくはAFP資格を有しているか否かと一つの判断基準にされてはいかがでしょうか？

バッチもしくは、有効期限が記載されている資格証は持っているはずですので見せていただくことで有資格者であることは確認できると思います。

ご参考になればとおもいます。

---

---

多くの独立系FPは商品販売していないと生計が成り立たないのが現状です。　
弊社は独立系FPで多くの企業のFP顧問していますので商品販売する必要がありません。アップルさんが弊社顧問先に所属していましたら相談料は必要ありませんが・・・。
所属していなければ有料（2万円）ですが所属の企業の福利厚生などをもとにして
相談者の立場にたってアドバイス差し上げます。　
弊社は販売する商品を持たないので安心下さい。
http://www.fp-con.co.jp

---

---

---

ご相談ありがとうございます。
どのようにすれば、真摯に相談できるFPに会えるかということですね？

FPの現状として、FP協会に２０万人の会員数を持っています。専門家にしては、異常に多い。
ですから、少し勉強したレベルで、FPを名乗っている人が多いということがあります。
（特に実質保険屋さんが、FPと名乗っている例が非常に多い）

また、FPというより、実は「販売員」で、商品販売中心で手数料目当てという人も多いでしょう。（この例もそうかも？）
そこを明確に区別するのは、なかなか難しいと思います。

まずは、HPなどで、その辺を嗅ぎ分けることも１つの対策です。
また、FP協会のCFP検索で、地域で上級資格を持つFPを見つけ、さらには、その実績とか考え方を見るのも１つです。

あとは、実際に、本人に訪問前に聞いてみる。
あるいは、相談前に具体的にどこまで、何ができるか？聞いてみる。などで確認することでしょう。

相談などで、どの程度の回答を求められるかですが、・・・

何を聞いても、適切に答えられる本物のFP、さらに実績や経験が多いFPは、
大都市地域でも、身近に多くても、数人程度しかいないと思ってください。

無駄だった相談の経験を、逆に活かして、良さそうな人を見つけてみてください。

---

---

アップルさん


はじめまして。
保険などの商品を販売しない、珍しい独立系ファイナンシャルプランナー「はなFP事務所」の松本喜子です。

独立系FPでさえ、9割くらいの方が商品を販売して生計を立てておられると思いますので、私のところに来られるお客様は、よく、アップルさんと同じようなことを言われます。
私自身も、以前に勤めていた独立系の有名FP会社で、「今月中に、この保険会社の商品を、いくら売らないと！」と焦っている状況を目の当たりにし、FPで生計を立てるのはかなり難しいとの思いを強くしました。

このような考えから「はなFP事務所」を設立しましたので、当事務所では、できるだけ固定費をかけないなど、商品を販売しないでも大丈夫な状況を作っております。
おかげさまで、新規ご相談件数は年間100組以上となっております。

対面相談だけでなく全国からのメール・電話相談もお受けしていますので、いつでもご相談くださいね。
https://www.hanafp.jp/

---

---

---

アップルさん、初めまして！
国際フィナンシャルコンサルタントの荒川雄一です。
20年以上FPをしている身としては、耳が痛く、残念なご相談です。
ほかの方も書かれていますが、一口にFPと言っても、その立ち位置は様々です。
金融機関にお勤めの人もいれば、保険や不動産の販売手段としてFPの肩書を使っている人もいます。
また、専門分野もバラバラです。
一つの方法としては、日本FP協会に、FP上級資格CFP®の検索システムがあります。
こちらから、FPを探す方法もあると思います。
https://www.jafp.or.jp/confer/search/cfp/
あとは、ご相談内容をしっかりとまとめた上で、
「初回無料面談（相談）」をしているようなFPに、
依頼内容の進め方やどのようにアウトプットしてもらえるかを事前に確認し、
ご自分の考えに近いFPに依頼する方法もあると思います。
ただ、無料相談とは言っても、商品を販売する立場のFPは避けたほうが良いでしょう。
ちなみに、私は主に「資産形成」についてのアドバイスを行っていますが、
遠方のお客様とは、通常お電話で初回ご相談なども受けています。
上記の方法で、何名かのFPやアドバイザーと話をされ、
考え方や全体の進め方などをしっかり説明してくれるFPを探されるのが良いと思います。
参考となれば幸いです。

---

---

アップルさん
初めまして。
弊事務所は、中立公正な立場のＦＰ事務所ではなく、消費者側、いわゆるご相談者側に立ちアドバイスをさせていただいております。
フィーオンリーのＦＰ事務所です。

＞真摯に相談に乗っていただけるＦＰにはどのようにすれば出会えるのでしょうか
＞良い方に当たるまで払い続けるしかないのか、
＞ここでする質問ではないかもしれませんね

徒の事ですが、そんことはありません。
あなたのような、ご相談者が沢山でてくると、良いＦＰも増えてくると私は思っています。

良いＦＰが中々と増えて来ないのも、殆どのご相談者が、「私に商品を勧めてください。」と、思わせる相談の仕方をしますから、多くのＦＰは、いきなり商品を勧めて来る人が多いのです。

＞ワンルーム投資や海外保険積立を勧めるなどとても信頼できるものではありませんでした。

ワンルーム投資は、今後の日本を見通すと、私は将来性があるとは思えません。
その根拠としては、
①2020年の東京オリンピック以降、東京23区でさえも人口減少に陥ると予測されているからです。
こちらは既に統計で日本政府は把握しています。
②2022年問題と言って、これまで生産緑地だった土地を持つ、地主が土地を手放すか、老後の収入として住宅販売会社からアパート経営を勧められるからです。

何故、2022年以降、生産緑地だった土地を持つ地主が土地を手放すか、アパート経営に乗り出すかと言いますと、生産緑地化されていた土地の固定資産税が、これまでは農地並み課税だったのですが、2022年以降は宅地並み課税に引き上げられるからです。
この生産緑地が、東京都だけで東京ドーム724個分といわれています。
兵庫県のお隣の大阪府でも、東京ドーム457個分の生産緑地化されている土地があります。
これを土地の面積にしますと、東京都は東京ドーム724個分(3,329.80ha)・大阪府は、東京ドーム457個分(2,100.40ha)
因みに弊事務所の在る、愛知県は東京ドーム262個分(1,206.02ha)在ります。
これはほんの一部に過ぎず、全国でみるともっと多くの土地が宅地並み課税へと引き上げられます。

そこへ、住宅販売会社から、税金対策としてアパート経営を持ちかけられますから、既に今現在、一戸建てでも空き家がドンドン増えている状態です。空室アパートマンションも数多くあります。
今では、販売マンションだった中古マンションが賃貸マンションにしているところもあります。
何故、空き家・空室になるかと言うと、住む人口が減少しているからです。
人口が減少すれば当然、賃貸に住む人口も減少します。
にも関わらず、2022年以降にアパート経営を始める人が増えれば、アパート・マンションの供給過剰になります。

以上の理由で、私はワンルーム投資は、と言うよりも日本での不動産投資はメリットがないとみています。

既に住宅販売会社は、多くのＦＰに「お客さんを紹介してください。」と活動を初めています。


次に海外保険積立ですが、これは既に中世のヨーロッパでは王侯貴族が行っていた投資で、別に怪しいものではありません。
フィリピンの独裁政治家の妻、イメルダ夫人もこれに資産を預けていましたので、金銀財宝は押収されたものの、可なりの資産はそこに有るという事です。
海外保険積立は、オフショア地帯で行われているもので、非課税地帯なのです。
要するに、これまでは国税局でも立ち入ることができないところだったのです。
そこで、資産家の資産が海外に逃げると言うことで、財務省は租税条約国をどんどん増やし税金逃れできないようにしたのですが、「海外保険積立が怪しい」と思わせるのも、国内から国民の資産を逃がさないために取った国の処置で、日本国内では勧誘やセミナーなぢはしてはいけない事になっています。
ですから、ご相談されたＦＰさんが日本国内で勧めた行為には問題がありましたが、海外保険積立という商品そのものは怪しいものではありません。

怪しいものでは有りませんが、全て英語で行われますから英語ができないとダメですね。
それと海外保険積立でも市場で運用していますので、保険という商品知識だけではなく、金融知識を先ずは身に着けておかなければなりませんね。
これは日本で投資を行うのも同じことで、多くの方が基礎知識も身に着けずに投資をしていますから儲かりません。

ご自身の判断で、ご自身がオフショア地帯へ行き、ご自身の判断で、海外口座を開き、海外保険積立をする事は別に法に触れることでもありません。

世界中の多くの金融機関は、ここで投資を行い、利益を得ています。
それ日本に持って来てお客さんに販売しているのです。
ですから、多くの国民が直接海外投資をし始めると日本の金融機関を使わなくなります。
そうすると日本の金融機関は危機的状況に陥ることが予想されますので、「海外保険積立は怪しいものだよ」としているのです。
日本人は、深く考える人は少ないですから、こんな事で信じてしまいます。

そして最後に、ライフプランを立ててから、実行支援が本来のＦＰの業務です。
相談でいきなり、商品を勧めて来るのは本当のＦＰではありません。

最初から商品を勧めて来る独立系ＦＰを本物のＦＰと、多くのご相談者は思っていますから、ＦＰ本来の業務、ＦＰ業を行う、私たちも実は困っている次第です。

2月に、弊事務所がお世話になっております、証券アナリストの方が見えまして、これまでは企業側についていた金融庁が舵を顧客側にとって来たようで、問題点などをその方に色々と尋ねて見えたようですよ。

私も、色々とＨＰやアメブロで問題定義をしていますので、先日もその人から「ＨＰやブログにどんどん上げてください。金融庁が問題を取り上げてくれるかもしれませんから」と言われました。

ですから、これからは徐々に良い相談相手が増えて来ると思いますよ。
時間はかかるカモしれませんが。

保険業界でも、これでは手数料を公開するべきとした派と、公開すべきではないとした派に別れているそうです。
お世話になっている証券アナリストは公開すべきです。
本当に保険の事をよく知る人達は公開すべき、保険営業で手数料稼ぎをすている人達は大反対だそうです。

こうして保険業界でも変化しています。
今は、営利目的で相談行為をするＦＰの方が多いですが、やがてそれもできなくなると思います。

何故ならば、これも営利目的のＦＰの方が、相談者よりも供給過剰していますから。
既に13年以上以前から供給過剰しているのに、最近ドコモが保険の販売に参戦して来ましたので、益々供給過剰しています。

これからは、真摯に相談に乗れるＦＰしか残れないと思いますよ。

---

---

---

アップル様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの森本直人です。

信頼の取れるＦＰの探し方ですが、
独立自営で活動しているＦＰは、個性的な人が多いですし、
知識や経験、専門分野、営業形態や収入源、アドバイスの方針などもまちまちなので、
確かに探すのは簡単ではないと思います。

ひとつ言えるのは、フィーリングが合うかどうかが重要ということです。

おそらく今回ご相談されたＦＰも、相談料を２万円に設定し、
それで経営が成り立っているとすれば、一定の支持を得ている顧客もいるはずです。

今回、アップルさんとは合わなかったということかもしれません。

なので、まずは、候補ＦＰのホームページやブログ、ネットで読める記事など、
情報を集めることから始めてみてはいかがでしょうか。

ネットの情報が少なければ、直接メールで問い合わせてみるのもひとつの方法です。

その上で、フィーリングが合いそうなＦＰを絞り込み、初回面談を申込む流れです。

これは例えば企業が人材を探す際に、書類選考から始めて面接へと進むステップに似ています。

命の次くらいに大事なお金の相談ですから、それくらい慎重でよいと思います。

良い出会いがあることをお祈りしています。

---

---