40代からのリタイア後に向けての貯蓄や運用開始に対するアドバイス

つき(東京都)

解決済み 2015年01月26日
現在43才都内で正社員。基本は定年まで働く予定です。現在は年収800万程度。家族はいますが子供おらず自分が世帯主で夫とは財布別でお金は出し合って生活しています。
これまで何もお金に関することはしておらず、財形も保険も定期預金もなし、普通預金に2銀行に分けて2000万ありますが特に何もせず浪費するでもなく、節約するでもなく過ごしてきました。この歳になり、子供もおらず、人生長いことを考えると毎月貯蓄したり、せめて今ある当分使わないお金もリタイア後に向けて運用など計画的に見直しをはかろうかなという気持ちになってきました。最近会社が確定拠出年金を導入するということでそれは上限で申込む予定です。これを機に見直しをはかりたいです。どんなことでもいいので、具体的アドバイス得られればと思います。

No.1087

質問者からのメッセージ

2015.02.03

皆様、アドバイスありがとうございました。これから計画をたてて、春頃から計画的に投資していくことにしました。

回答 4件

ベストアンサーに選ばれた回答です!

森本  直人 ファイナンシャルプランナー
所属:(株)森本FP事務所

つき様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの森本直人です。

お書きいただいた状況であれば、余裕資金もありますし、
投資信託など、収益性の高いもので運用しても問題なさそうですね。

ただし、今後5年以内に使用する予定の資金、
臨時の出費に備える資金は、銀行預金に取り置いた方が無難です。

その上で、長期で寝かせておける予算を、一時金と毎月積立金に分けて、
投資信託や外国債券等で運用してみてはいかがでしょうか。

長期の目安は、少なくとも5年以上、できれば、10年以上です。

なお運用を考える上で一番大切なことは、長期の視点で「計画」を立てることです。

投資信託は、あくまで「計画」の中で使用するツールと捉えてみてください。

ファイナンシャル・プランナーは、その名の通り、お金の「計画」をお手伝いする
専門家ですので、FPと相談しながら進めるのもよいと思います。

必要があれば、具体的に「ポートフォリオ運用」のアドバイスに対応している
FPを探してみてください。

あともうひとつ、大事なことは、「感情のコントロール」ができるかどうかです。

例えば、2008年のリーマン・ショック時は、投資信託の評価額が半分程度に下落して
しまったケースもあります。

もちろん、一時的なことで、その後持ち直しましたが、
勧めらるがまま、とか、ただ何となく購入していた方の中には、パニックになり、
底値で、慌てて売却してしまった方も少なくなかったようです。

イザという時に、パニックにならないためには、「計画」という明確な行動指針に加え、
金融経済に関する「知識」も必要です。

投資信託は、上記の通り、ただ買えばよい、というものでは、決してありませんので、
もし取り組む場合は、慎重にポイントを押さえた運用を心掛けてみてください。


アドバイスありがとうございます。了解しました。5年以内の当座のお金をわけて、それ以外を運用に回すようにしようと思います。長期の視点も持っておこうと思います。60才の時点に備えたいという意識なので、とりあえずそれまではあまりジタバタせずの投資がいいなと思っております。これから投資信託を勉強してみます。何社か早速口座開設や資料請求をしてみました。

2015.01.28


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森 泰隆 ファイナンシャルプランナー
所属:トライウッドマネー研究所

人生の三大支出は、住宅・教育・老後と言われています。

質問者様はお子さんがいらっしゃらないということなら、教育の部分はかかりません。

住宅の方は、賃貸でしょうか?持ち家でしょうか?

住宅ローンは返済が終われば、固定資産税や修繕費以外はかからず、負担は軽減できますが、賃貸の場合は住んでいる限り家賃を支払わなければなりません。

質問者様は老後への備えを考えておられ、貯蓄も十分あり、夫婦ともに厚生年金で確定拠出年金も用意されてるなら、老後破産の心配は与えられた情報の中では大丈夫と言えます。

ただ、金融資産が普通預金に偏っているのが気になります。

万が一、銀行が破たんすれば、ペイオフで1000万円+利息しか返ってきません。
現在の低金利の状態なので、金融資産が普通預金のみだと、インフレが起きた場合に資産が目減りします。

保険無いというのも気になるところです。

ただし、今からあれこれ保険に入るのもむしろリスクになります。

貯蓄があることを話してしまうとあれもこれもと保険を売りつけられることも考えられます。
まずは、お近くの信頼できる独立系のファイナンシャルプランナーに相談して、考えられた方がいいでしょう。
回答ありがとうございます。住宅は賃貸で、会社の福利厚生を除いて月7万円ほど自費で支払っております。厚生年金&確定拠出年金は私のみで、夫は別財布で厚生年金などには入っておらず、私の扶養に入っております。仰るとおり、普通預金のみで一切保険など入っておらずで無頓着でした。今後は貯金の目標額など決めて、毎月の支出も目安を把握し計画的に行きたいと今更ながら思っております。。。

2015.01.27


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遠藤 力 ファイナンシャルプランナー
所属:加古川FPオフィス遠藤

年収800万、普通預金に2000万、現在43才で定年まで働く予定。

もし私の娘からこうした相談があった場合、迷わず投資信託を勧めます。

(今まで定期預金以外には見向きもしなかった公務員の娘が、昨年末から投資信託をはじめました→少額ですが)

超低金利でインフレを誘導している現在の日本では、仮に定期預金でも将来目減りするのは必至です。

確定拠出年金を上限まで申込みされる予定とのこと、そうした懸念はすでにお持ちのことと思います。

多少のリスクは取れる年齢でもあり、思い切って投資信託を研究されてはいかがでしょうか?

投資信託は預金よりリスクは高くなりますが、リスクの比較的低いものもあります。

ネット証券にNISAの口座を開設し、少額からでも始められてはいかがでしょうか。




アドバイスありがとうございます。早速、ネット証券の資料を数社取り寄せて、うち1社は口座開設とNISAの口座も申し込みました。何をどのくらい買ったらいいかはまだ皆目見当がつきませんが、とりあえず始める方向でいきたいとおもいます。自分の娘から相談があった場合、と親身な回答をしてくださってありがとうございます。ぜひやってみます。また何かアドバイスあれば教えていただけるとありがたいです。

2015.01.28


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野口 貴弘 ファイナンシャルプランナー
所属:合同会社Seiryu

つき様

まず、企業型確定拠出年金を拠出金上限額でされていくのであれば、NISAは不要です。
結局中身は同じですが、確定拠出年金の方が運用期間が長く、トリプル税制の恩恵を受けられるので、圧倒的に軍配ありです。ぜひ、確定拠出年金で資産形成に励んでください。

ところで、私も住まいは賃貸です。
自分の体力や家族構成の変化に応じて、住まいも間取りや立地条件を変更していくべきものという考え方からです。
これが持家だと、人が住まいに合わせなくてはならなくなります。
場合によっては家を維持するために、様々な負担が生じることもあります。

基本的に、持ち家がよいか借家がよいかはナンセンスな議論です。
本人の価値観次第といったところでしょうか。

最後に。
他のFPさんからのご指摘にもある通り、現政権は「デフレ脱却」を旗頭に、円安・物価上昇政策を展開しています。
つき様におかれましても、どうしたらインフレに対応できるかを踏まえて、資産形成をなさってください。
確定拠出年金だけでは老後破産の可能性は回避できません。

参考までに。
 ①給与所得者には定年があり、収入の途絶える日が必ず訪れること。
 ②厚生労働省は、年金受給年齢の引き上げや年1%の年金減額、医療・介護費用の引き上げについて言及していること。
 ③日本の平均寿命はこれから先も上昇し、生きている限りお金がかかること。
 ④消費税や自動車税を代表とした暮らしに関わる税金が、これからも上がっていくこと。

インフレに対応し、かつ、将来的に不労所得が得られる商品への仕込みが、今から必要だということですね。
ご参考になさってください。






つき様

お返事ありがとうございます。

知識がないと仰っていますが、そんなことはありません。
誰でも初めからすべてを把握することなんて不可能なのですから。
ともに学んでまいりましょう。

さて、私がNISAを不要と申し上げたのは、「同じカゴに卵を盛るな」という投資の大原則に従っているからです。
生卵を一つのカゴに入れておくと、ひっくり返った時にすべてが割れて使えなくなってしまうように、同じもので資産形成をすると、不測の事態が起こった際に再起不能となってしまう可能性があるからです。

確定拠出年金もNISAも株式や投資信託という商品で運用する点では同じです。
これらばかりに投資をしてしまうと、儲かる時も一気、損する時も一気、ということになりますよね。
運用商品の多さ、税制優遇、60歳まで長期運用が可能など、さまざまな面で確定拠出年金の方が有利である以上、NISAと併用する必要はありません。

確定拠出年金は途中解約や拠出停止などができないことなどを理由に否定的な意見を仰る方も見受けますが、そのような人は元来投資の目的がお分かりでないので、聞くに足らずです。

つき様が株式や投信で、将来的に不労所得を得たいとお考えなのであれば、そこに資産を集中させるのは自由ですが、私は確定拠出年金で扱う金融商品とは違う種類のもので、分散投資をご検討くださればよいかと思っています。

2015.01.30


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