各種保険の相談

医療保険の内容見直しについて相談です

Money-nayami(埼玉県)

解決済み 2018年05月20日
医療保険の見直しをしたいです。
現在34歳の会社員、独身です。
医療保険の見直しをしたいのですが、どんな保険が合っているのかわからずにいますので相談したいです。

払込期間・・・終身
保険料・・・およそ3,600円
内容
①医療保険(60日)給付額10,000円
②女性入院特約(60日)5,000円
③手術特約200,000円
④先進医療特約1,000,000円

以上になります。
しかしもし入院や手術をしても高額療養費制度もあるし加入したのが8年前なのでいい加減古い気がしてきました。
ガン保険などに入り直した方がいいですか?
保険料も安くなるとありがたいです。

よろしくお願いします。

No.1272

質問者からのメッセージ

2018.05.28

皆様ご回答ありがとうございます。 参考にさせていただきます。

回答 3件

ベストアンサーに選ばれた回答です!

半田 典久 ファイナンシャルプランナー
所属:多摩プランニングオフィス
エリア: 東京都 調布市

簡単にお答えします。

まず、保険はどんな役割をしているかという基本です。
保険は、結局お金が出るかどうかであって、それ以上の機能はないです。

なぜ保険なのか?といえば、お金がなくても、大きな支払いがあっても
何かの時にまとまったお金が出ることだけです。

つまり、貯金で支払えるリスクであれば、保険はいりません。
そして、保険で備えるよりも、できれば貯金で備える方が良いのです。

こういう基本を忘れて、○○保険が良いですとか、安いですとか、必要ですとかは「論外」です。

なぜなら、保険は、ほとんどの人が支払う金額の方が多くなるからです。
つまり、保険は損です。(損に見せかけないようにしていますが・・)
そして、インフレに負けます。

保険会社は、何でも保険商品にします。
ただ、基本保険は、損をする確率が非常に高いので、あれこれ何でも入ってはいけません。

そして、条件に当てはまった場合にのみ支払われるので、外れると何ももらえません。
条件に合うかどうか自分で選べませんし、入れば入るほど損です。

貯金なら、何にでも使えます。(病気でも、老後資金でも、楽しみでも)
ですから、本当は貯金が一番です。

ただ、貯金では支払えない大きな額(自動車事故とか火災とか)は、貯金では間に合いません。
こういうものこそ、保険なのです。貯金で支払える程度なら、保険はいりません。

ですから、そのリスクが、貯金で支払えるかどうかが「必要性の判断基準」です。

人と言うのは、「恐怖」で動かされやすいです。
大したリスクでなくても、脅かされてつい保険に入りがちです。

現実として、そんなに入院するのか?
先進医療は、そんなにお金が掛かるのか?
どんな手術が対象なのか?・・・・実際の確率や支払い金額を調べてみると気が付きます。
上手く「錯覚」させられていたことを。

かなり多くの場合、医療系などの保険が必要ないことがわかるでしょう。
言われるように高額療養費、社会保障もあります。
300万円程度以上の貯金があれば、それでほとんどの場合、間に合うでしょう。

どうしても気持ちが心配なら、安い共済とかでも良いのでは?

滅多に発生しないこと、自分で選べないことを、精密に計算することに意味がありませんね。
パソコンの計算や必要保障額などという販売のための言葉に、惑わされないことです。


2018年05月20日


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關 雅也 ファイナンシャルプランナー
所属:有限会社 新世紀
エリア: 東京都 町田市

率直に書かせてもらいます。

・加入し直すのは無駄です。保険料も8年年取っている分高くなります。むしろ、これで足りるのかな?と思います。
・高額療養費制度を使っても、月約9万円超かかります。月をまたいでの入院なら、手術プラス入院になったとして18万円超かかります。
これを生涯何度使うか、払込保険料総額との比較ですね。

その上で医療保険が必要か否かをご判断ください。

2018年05月20日


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森本  直人 ファイナンシャルプランナー
所属:(株)森本FP事務所

Money-nayami様、はじめまして。
ファイナンシャルプランナーの森本直人です。

医療保険は生命保険各社の競争が激しい分野なので、
仰る通り、8年前と比べ新商品や新特約がいろいろと登場しています。

各社の競争で保険料は値下がり傾向ですし、
今年4月の標準生命表改定で保険料が若干値下がりしたケースもあります。
注:逆にこの改定で値上がりしたケースもある

保険料が全体として値下がりしていれば、契約当時より年齢が上がっていても、
納得感のある見直しができる可能性はあると思います。

個別具体的な相談は、よくある無料の保険相談窓口を利用するのもひとつの選択です。

但し、相談が無料であれば、ボランティア活動でない限り、
保険代理店としての手数料で帳尻を合わせなければなりません。

通常、日本では、保険代理店の手数料は顧客に開示されませんので、
その部分で不安を感じる場合は、FP事務所の有料相談サービスを利用する方法もあります。

FP事務所の場合、個別商品の紹介というよりも、見直しにあたっての考え方の部分の
レクチャーが中心になります。

月々3600円程度の保険料でも、長い目でみれば、高額な支払になりますので、
よく研究してみることをおすすめします。

2018年05月21日


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