30歳手前の医療保険＋３大疾病加入、見直しについて
yuki（神奈川県）
解決済み 2022年09月05日29歳女で保険の見直し中です。
・正社員
・月の手取りは16万、貯金は15万
・一人暮らし
・貯金は毎月1万円できるかできないか
・健康診断は今のところ良好、重い病気の既往歴なし、コロナ罹患経験なし
・喫煙経験なし、お酒も月1、2回ぐらい
・独身で、結婚の予定はなし
・車所持なし
現在県民共済掛け金1500円だけ加入しています。
見直しを考えた理由としては
・30代で病気や検診で引っかかって保険に入れなくなるのを避けたい
・とりあえず入った県民共済で保険を続けていっていいのか？と不安に思った
・父と祖父と叔母は心筋梗塞の既往歴があり手術、祖母はスキルス胃がん、祖母の兄弟も皆がんで亡くなっており、遺伝的に将来私自身も罹患する確率が高いと思った(叔母以外長期間の喫煙歴あり)
・入院レベルではないが諸事情で近いうち心療内科に通いたくて病名を診断されたときに保険に入れなくなることを避けたい
以上のことから
いまのうちに医療保険＋３大疾病の保険に
入った方がいいのではないか？と考えた次第です。
保険代理店で相談をお願いしたFPさんから
掛け捨ての終身医療保険と３大疾病合わせて掛け金4500円の民間保険を提案されました。
毎月4500円掛け金は自分の生活状況からして払えないことはないけど、ちょっときついなあと言ったところです。
（かなり最低限に設定してもらってます）
FPさんのような専門家はみんな
私の家族歴等を見ると三大疾病には入っていた方が良いし、
被保険者が得をする唯一の方法はなるべく若いうちから保険に入っておくことだということをお話しされました。
その一方両親からは
医療はどんどん変わっていくもので
下手したら長い間掛けていた保険が結局使えなかったなんてことあるし、早め段階で保険見直す必要はないとも言われました。
父も祖父も叔母も祖母も50、60近くなるまで三大疾病系の病気はしなかったし、手術も40すぎるまでありませんでした。
30代で病気にかかるかわからないのに生活切り詰めてまで入る必要あるのかな？
などと考え込んでしまいました。
かといって県民共済に入り続けるかって言うとメリットなのは掛け金が安い、というぐらいで長くかかるかもしれない人生を考えると
入り続けるのはリスキーである保険であることは承知しています。
どっちにしろ、医療保険と三大疾病併せて4500円というのは今提案されてる掛け金は他と比較しても人生の中でも1番安い額かと思います。（医療保険のみだと2000円ぐらい）
これらのことを踏まえ、以下について伺えたら幸いです。
①私の現状だとどうすることが1番最善か
→保険は見直すにしても三大疾病の保険生活を多少切り詰めてでもに今のうちに入るべきかなど
②もし今入る必要がない場合は何歳ぐらいに見直すべきか
③保険料払込期限は終身払込、65歳まで支払いどちらが良いか
よろしくお願いいたします
No.1418
回答 2件
yuki様
ご利用ご質問をありがとうございます。
結論から申し上げると、新たな保険加入は不要ではないでしょうか？
＞被保険者が得をする唯一の方法はなるべく若いうちから保険に入っておくことだということ
↑は、何が根拠なのでしょうか？
今後、長きに渡り、ずっと保険料を払い続けなくてはならないのですよ。
若いうちは、毎月の保険料が安いので家計には優しいかも知れませんが、その累計を計算した場合は、いかがでしょうか？
県民共済の保障内容が分かりませんが、県民共済だけで、十分ではないでしょうか？
むしろ、毎月、しっかりと貯金しましょう。
ご利用ご質問をありがとうございます。
結論から申し上げると、新たな保険加入は不要ではないでしょうか？
＞被保険者が得をする唯一の方法はなるべく若いうちから保険に入っておくことだということ
↑は、何が根拠なのでしょうか？
今後、長きに渡り、ずっと保険料を払い続けなくてはならないのですよ。
若いうちは、毎月の保険料が安いので家計には優しいかも知れませんが、その累計を計算した場合は、いかがでしょうか？
県民共済の保障内容が分かりませんが、県民共済だけで、十分ではないでしょうか？
むしろ、毎月、しっかりと貯金しましょう。
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yuki 様
ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。
医療技術の発展によって、診療手段は年々新たな技術が導入されています。
従いまして、現在は3大疾病の保障ではなく、5大疾病や他の保障（女性特有の疾病）を追加した新たな保険が販売されています。
つまり、医療技術や新種の病に対応するために、保険会社も競うように新商品を販売するしか契約数を維持する方法がありません。
このような保険の進化から判断すれば、熟年移行の保険料の負担に拘る必要はないのではないでしょうか（臨機応変に対応する）。
もしも、疾病に関して、医療保険を必要とされるのであれば、高額療養費制度を活用された場合に、自己負担となる金額を緊急準備金として維持しておけば良いと思われます（現在の年収は370万円以下ですから、世帯ごとの月額医療費の個人負担上限は57,600円です）。
また、治療費以外にベット代や食事代、その他雑費（タオルや寝具のレンタル料等）が発生しますが、この費用は残額自己負担となりますので、現在ご加入されている県民共済の入院保障が日額5,000円以上（月額150,000円）であれば、入院期間120日間は（平均入院日数は29.3日間）十分にカバーできると推察します。
保険会社のご担当によって、医療保険を収入保障と薦められる方もいらっしゃいますが、お勤め人であれば、社会保険から傷病手当金が無報酬の場合には給付されますので不安にならる必要もありません（しかし、保険を臨時収入とお考えなられる方も多数いらっしゃるのも現状です）。
更に、県民共済は営利を目的としておりませんし、民間保険会社と違って、事務運営費以外に代理店報酬や利益の内部留保がございませんから、「割戻金制度」によって、実際の掛金よりも負担が小さくなります。
以上の理由から、①の答えは現状維持（県民共済の継続）で問題はない回答させていただきます。
続きまして、②の回答です。
現在は、独身とのことですが、ご結婚なされる可能性も十分ございますので、御家族が増えた時には死亡保険を含めまして再考されるのが良いでしょう。もし、独身で過ごされるとしたら、年金受給移行に再考されても遅くはありません。
なぜなら、所得が年金のみとなりますから、現在の厚生年金から判断した場合に、独身女性の所得から判断した場合、老齢年金は15万円程度と判断されますので、医療費負担を考慮した場合には生活資金が不足する可能性もあります。
但し、老後資金を準備されておけば無駄な杞憂に終わる可能性もあります。
最後に、③の回答です。
医療保険は「終身型医療保険」と「定期型医療保険」に分かれます。
終身型の保障は一生涯であり、定期型は一定期間または一定年齢までですが、県民共済は定期型医療保険であるものの保障は80歳まで続きます。
従いまして、ほぼ終身型医療保険と同様ですから気にされる必要は無いと思います。高齢者社会を反映してか、80歳以降の保障をする商品も続々と販売されていますので、ある程度の高齢者になられてから、終活を含めた保険（定期型医療保険+死亡保障）を選択されれば良いでしょう。
保険は「もしものことが起こる前に」に備えておく必要があります。
もしも、消費者から不安のご質問を受けられれば、その回答には「長期に備えておく必要性」を薦めることは保険会社としては当然のことと思います。
しかし、支出の負担は個人であり、生活費を切り詰めてまで保険に加入しておく必要があるかは疑問が残ります。
「備えあれば憂いなし」とは言いますが、「緊急的な支出に耐えられるだけの資金」を準備しておくだけで良く、保険に頼るだけの不安の解消ではなく、老後までの手元資金（現預金）を増やす手段を優先することを他のＦＰの方のご意見と併せて付言させていただきます。
それでは、良い一日をお過ごしください。
一級ＦＰ技能士、ＣＦＰ
舘野光広
ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。
医療技術の発展によって、診療手段は年々新たな技術が導入されています。
従いまして、現在は3大疾病の保障ではなく、5大疾病や他の保障（女性特有の疾病）を追加した新たな保険が販売されています。
つまり、医療技術や新種の病に対応するために、保険会社も競うように新商品を販売するしか契約数を維持する方法がありません。
このような保険の進化から判断すれば、熟年移行の保険料の負担に拘る必要はないのではないでしょうか（臨機応変に対応する）。
もしも、疾病に関して、医療保険を必要とされるのであれば、高額療養費制度を活用された場合に、自己負担となる金額を緊急準備金として維持しておけば良いと思われます（現在の年収は370万円以下ですから、世帯ごとの月額医療費の個人負担上限は57,600円です）。
また、治療費以外にベット代や食事代、その他雑費（タオルや寝具のレンタル料等）が発生しますが、この費用は残額自己負担となりますので、現在ご加入されている県民共済の入院保障が日額5,000円以上（月額150,000円）であれば、入院期間120日間は（平均入院日数は29.3日間）十分にカバーできると推察します。
保険会社のご担当によって、医療保険を収入保障と薦められる方もいらっしゃいますが、お勤め人であれば、社会保険から傷病手当金が無報酬の場合には給付されますので不安にならる必要もありません（しかし、保険を臨時収入とお考えなられる方も多数いらっしゃるのも現状です）。
更に、県民共済は営利を目的としておりませんし、民間保険会社と違って、事務運営費以外に代理店報酬や利益の内部留保がございませんから、「割戻金制度」によって、実際の掛金よりも負担が小さくなります。
以上の理由から、①の答えは現状維持（県民共済の継続）で問題はない回答させていただきます。
続きまして、②の回答です。
現在は、独身とのことですが、ご結婚なされる可能性も十分ございますので、御家族が増えた時には死亡保険を含めまして再考されるのが良いでしょう。もし、独身で過ごされるとしたら、年金受給移行に再考されても遅くはありません。
なぜなら、所得が年金のみとなりますから、現在の厚生年金から判断した場合に、独身女性の所得から判断した場合、老齢年金は15万円程度と判断されますので、医療費負担を考慮した場合には生活資金が不足する可能性もあります。
但し、老後資金を準備されておけば無駄な杞憂に終わる可能性もあります。
最後に、③の回答です。
医療保険は「終身型医療保険」と「定期型医療保険」に分かれます。
終身型の保障は一生涯であり、定期型は一定期間または一定年齢までですが、県民共済は定期型医療保険であるものの保障は80歳まで続きます。
従いまして、ほぼ終身型医療保険と同様ですから気にされる必要は無いと思います。高齢者社会を反映してか、80歳以降の保障をする商品も続々と販売されていますので、ある程度の高齢者になられてから、終活を含めた保険（定期型医療保険+死亡保障）を選択されれば良いでしょう。
保険は「もしものことが起こる前に」に備えておく必要があります。
もしも、消費者から不安のご質問を受けられれば、その回答には「長期に備えておく必要性」を薦めることは保険会社としては当然のことと思います。
しかし、支出の負担は個人であり、生活費を切り詰めてまで保険に加入しておく必要があるかは疑問が残ります。
「備えあれば憂いなし」とは言いますが、「緊急的な支出に耐えられるだけの資金」を準備しておくだけで良く、保険に頼るだけの不安の解消ではなく、老後までの手元資金（現預金）を増やす手段を優先することを他のＦＰの方のご意見と併せて付言させていただきます。
それでは、良い一日をお過ごしください。
一級ＦＰ技能士、ＣＦＰ
舘野光広
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