FPの回答へコメント

ファイナンシャルプランナーの山田と申します。

まずは、総務省は公表している「家計調査」で、平均的な水準と比較してみましょう。

まこと様が属している収入階級（家計調査における年収433万円～574万円の階級）
での可処分所得に対する借入金返済比率は約２４％です。
尚、可処分所得にはボーナスも含めます。

まこと様が、借入金額2,500万円、借入期間35 年、金利2.2 ％の条件で住宅ローンを
組んだ場合は、可処分所得に対する返済比率は約22.3％となり、平均的な水準を
若干下回っています。
これは、まこと様一人の所得から計算した数字ですが、この点からは問題は見受けられません。

また最も多額の資金が必要となる子供の高校、大学就学時においても、
現在の支出水準が大きく変化せず、こどもが一人との条件で推測すると、
これも特別問題はないと思われます。

もし、住宅取得が現実のものとなった場合は、子供の教育資金の必要時期を考慮した、
計画的な貯蓄を行ってください。

住宅は人生最大の買い物です。取得にあたっては念入りに調べ、
後悔のない選択を行ってください。

また、住宅取得にあたっては、住宅取得資金贈与の特例や
相続時精算課税制度などの優遇税制もありますので、
これらも良く調べておかれることをお勧めします。

以上、わずかでも参考となれば幸いです。

山田ＦＰ事務所　http://www.yamadafp.com/
山田　聡

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