FPの回答へコメント

１．住宅購入時期については、いちどライフプラン（キャッシュフロー表）を作って総合的　に判断されることをお勧めいたします。

　住宅ローン減税といっても支払う金額と比べると支払う金額のほうが圧倒的に多い
　です。
　現在の住宅費との兼ね合いもあります。
　お子様の子供部屋が必要な期間は意外と短いものです。
　また、住宅は地域差も大きいです。
　それらを総合的にアドバイスしてもらえるＦＰ事務所を見つけると良いと考えます。

2、生命保険に関しては、死亡保障・医療保障・がん保障・所得補償に分けて考えると良いでしょう。

　社会保障として遺族年金や健康保険の高額療養費制度、傷病手当金などを考慮すると大幅に自己負担は減らせます。
また、住宅購入時は団体信用生命保険に加入する場合がほとんどですので、万一の場合は住宅が財産として残ります。

この中で医療保障はおっしゃられる通り、貯蓄があれば対応可能です。
住宅を購入されるとしたら、「がん」と「所得」のリスクはカバーしたほうが良いです。
今は「分子標的薬」という薬が16種類認可され、それだけで１６の延命の機会があります。
末期がんでも延命できます。

実際に35歳女性が大腸がんで余命３か月と宣告されても6年延命できました。
6年分の治療費は「高額療養費制度」を利用しても期間が長いと高額になります。
女性のがん死亡率の1位は大腸がんで年間約2万人です。

「がん患者、お金との闘い」という本も発売されています。


奥様のがん保障も含めてよい相談先を選んでください。
参考になれば幸いです。