FPの回答へコメント

モリゾウ様

ご相談ありがとうございます。

ＦＰ事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

詳細なキャッシュ不フローを作成していませんから、適切な回答には至りませんが、お子様が大学卒業まではご夫婦で就労なされることで、年間収支の黒字と老後資金の確保が可能となるでしょう。つまり、単独の収入では家計が維持できず、数年後には貯蓄も底を着く計算になります。

確かに、現在の家計年収（700万円）では住居費の負担率が17.14％ですが、単独収入では26.67％となりますので住宅ローンの負担率は低くはありません。しかし、破綻するような負担率ではなく、他の支出（生活費や保険）を抑えることで年間収支を黒字にすることは可能です。
但し、お子様の校外学習費を考慮しますと、小学校時で年間30万円、中学校時に年間50万円、高校で年間40万円を目途としておく必要がありますので、その補填をご夫婦での就労でカバーする必要があります。

また、大学進学から卒業までに私立で1000万円程度は必要となりますので、1歳から準備されるとして毎月5万円程度は貯蓄等によって準備しておかなければなりません。
その点では、お子様が増えた場合には同様な資金計画を加える必要があります。

更に、老後資金として住宅費の負担がないとしても、公的年金の受給予定額（20万円）ではやや少なく、老後までのリフォームを考慮しますと手元資金が少ないように思えます。

結論としましては、お子様が大学ご卒業までは、ご夫婦で就労されることをご相談なされて下さい。

どの程度の収入を維持するかは、人生100年計画としてライフプランをシミュレーションする必要がありますが、極力、ご夫婦で厚生年金に加入されることで、老後の公的年金の受給が増加することから、その点から就労による年収をお決めになられることでも良いかも知れません。

詳細に資金計画を把握なされるのであれば、プロ（ご信頼できるＦＰ）によるライフプランのシミュレーションを依頼されることをお勧めします。
お手元でライフプランシミュレーションをご準備され、定期的な支援をお受けになられることで、憂いがない生活を維持できるとお考え願います。

追加のご質問はいつでもお待ちしております。