FPの回答へコメント

ゆーきさん

ご質問ありがとうございます。
本サイトで公認FPとして認定されていますFP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

住宅ローンに関するご相談は、毎月数件お受けしておりますし、セミナーの講師も担当しておりますから経験に基づき回答させて頂きます。

まず、4600万円の住宅ローンですが、夫婦合算の年収から判断すれば住宅費率は年収の17％ですから全く問題はありません。また、返済期間の記載がありませんから判断しにくいのですが、35年返済とすれば、完済予定は63歳ですから退職金に頼ることなくライフイベントを完了することも可能です。

そのように考えれば、奥様の就労継続期間が気になりますが、お子様誕生からの就労継続が気になる点です。つまり、夫婦共稼ぎであれば、パワーカップルとしての年収と将来の年金受給が2倍としてカウント可能ですが、もし、離職された時にその点の将来キャッシュフローはどのように把握されているのでしょうか？

過去にライフプランシミュレーションを行ったとのことですが、一度ライフプランを確認してみないことには簡単にお応え出来るものでもありません。

つまり、奥様分の収入の減少と共に、お子様の成長に合わせた生活費と教育資金が増加する傾向にあり、幼稚園から大学迄国公立でおおよそ1200万円、全て私立の場合には2400万円が必要であるとの公式データもあります。勿論、郊外学習費も含んでいますから、各御家庭での教育方針にもよります。

但し、手持ち資金や親御様からの支援を含めますと、緊急的な資金等を考量しましても、今回ご質問頂いているローンに無理があるとは考えにくいです。

ストレートの結論を申し上げることも出来ませんから、詳細の情報をメッセージボードからいただければお力になれると思います。

絶対に手付金を放棄するようなことは全く必要ないことですし、中古マンションを購入されるにしても、リフォームや大規模修繕に関するシミュレーションも大切です。

新築にするか、中古にするのかも、それぞれのメリット・デメリットを正確に把握し、更に人生100年計画や不安・不信・不満の不の解消を行うためにも正確なライフプランシミュレーを行い、将来に向けた資金計画を再度「見える化」なされてはいかがでしょうか。この点では急がれた方が良いかも知れません。

もし、問題が改善しないのであれば、追加のご質問をお待ちしておりますので、いつでもお悩み事をメッセージ下さい。

それでは、良し週末をお過ごしください。

一級ＦＰ技能士、ＣＦＰ、宅建士、賃貸不動産経営管理士、住宅ローンアドバイザー
舘野光広