FPの回答へコメント

非常に大雑把には、ある時点での目減り具合をどの程度まで受け入れることが出来るかに懸かっています。先進国株価の変動率は２０％、新興国のそれは２５%と考えますと、非常時にはそれぞれ４０%、５０%減の状態があるということです。こういう状態があっても、過去１００年ほどでは、先進国株式の運用成績は、インフレ控除後で年率略８%です。新興国の株式時価は全世界の１５%程度になっているとも言われますから、全部株式で先進国８５％、新興国１５％もありうる話だと思います。一般的には、新興国の成長率が先進国を上回るとされていますが、こと株式の場合、先進国企業も新興国で事業を展開するわけですから、先進国企業の割合を積極的に落とすことには直ぐにはならないと思います。株式の中での割合はこの割合を参考にしてみてください。

債券と株式の割合は、先ほどのリスク許容度との関係に帰するわけですが、慎重には、債券７０％、株式３０％でしょう。より積極的にはこの割合を逆にするのだと思います。繰り返しますが、超積極的には株式１００％となります。

過去３０年ほどＵＳ＄ベースですが年率１４％ほどで運用しているファンドでは、金を５－１５％入れています。また、現金または同等品を１０%程度いれて万一の時の出動に備えています。金投資は、ある種保険と考えてポートフォリオに組み入れるのかと思います。積極的に値上がり益を狙うと余りいい結果になっていない場合を見かけています。

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