FPの回答へコメント

佐藤さん､初めまして。
ご妊娠おめでとうございます。
名古屋で､消費者側に立ちアドバイスさせていただおります。
FP技能士の梶田と申します。
どうぞよろしくお願いします。

佐藤さんは「理容師をしており､会社で保険等は一切入っておらず」と､ありますが佐藤さんは、会社組織の理髪店で雇用されているということでしょうか？
佐藤さんが勤務されている会社は、全日本理美容健康保険組合に加入されていないのでしょうか？
普段、病気になった時に､病院にかかる時はどうされていますか?
奥さまは、現在妊娠中とのことですので､健康保険証は､お持ちだと思いますが。

日本の国は、「国民皆健康保険組制度」と言って、人が病気や怪我にあった時など、保障は実に確りしています。
また､税制面でも会社で年末調整を受けてみえるのであれば、所得税から支払った健康保険料は全額控除されます。

民間保険会社の保険は、こうした国の社会保障制度の健康保険では補えない部分を補てんするものです。
健康保険では補えないとは、健康保険制度の対象外の治療を受けた時などです。

健康保険制度の対象になる治療を受けた場合は、入院費・手術費・投薬料全額合わせてもせいぜい数十万程度です。
私の例でいきますと､胆石の手術で30万円ほどでした。

また入院手術して保険会社から保険金を受け取ると､年間に支払った治療費など交通費なども含めた全額から、高額療養費を控除して､更に保険会社からの保険金額も控除する事になりますから､ほとんど医療費控除に該当しなくなります。

医療費から、これらを控除して医療費控除が受けられるようになるのはせいぜい健康保険制度に該当しなかった治療を受けた時ぐらいです。

ですので､先ずは、どこの保険会社の何という保険が良いか?ではなく､会社で健康保険に加入されているのであれば、どのような保障が受けられるのか？
を確認してください。
もし国民健康保険に加入されてみえるのであれば､国民健康保険でも保障は受けられます。
こちらもどのような保障が受けられるか国民健康保険も確認可能です。

また会社で健康保険に加入されてみえるのであれば、病気や怪我などで就業不能状態になった場合には､傷病手当金と言って_､おおざっぱに言いますとは給料の70%程度が支給されます。

先ずは、健康保険制度の保障内容と国税庁のホームページからどのようなものが所得控除の対象になるか調べてください。
そして病院にかかった時のレシートは保管しておいてください。
年末調整を受けた後、確定申告で医療費控除該当受けられることになるかも知れません。

但し、保険金を受け取っていた場合は､計算上ほとんど該当しなくなると思います。

そして保険会社から保険金を受け取ろうと思っても保険会社は直ぐには保険金を支払ってはくれません。

担当医の診断書が必要になりますが､担当医は保険会社の診断書は中々と書いてくれません。
それは忙しいのと、保険会社独自の書類ですから書き方が分かり難いのです。
そして保険会社の診断書を書いて貰う場合、手数料高いです。

そして診断書ができあがるまでに数週間以上かかります。


それから保険会社に診断書を申請します。
その後，保険会社は調査をします。
これがまた長い。

でも､病院からは医療費の請求は来ます．
保険金がおりるのを待ってはくれません。
保険金が支払って貰えないこともあります。

ですから保険会社から保険金を支払って貰えるようになるまで、医療費は自腹で支払う必要が有ります。
ですから保険会社の保険に加入していても、万が一のキャッシュフローが必要になります。

保険の見直しは、保険会社サイドにとって必要な考え方です。
保険会社や保険の窓口のような乗合代理店は営利目的の企業です。
ですから､次々に保険商品を勧めて来ます。
これが保険会社サイドの保険の見直しです。

消費者の佐藤さに必要なのは､保険の見直しではなく必要保障額をまず知ることです。
生活全般や社会保険制度など包括的に見て、最後にどうしても足りない部分を出てきて，始めた保険会社の保険が必要になります．

最後にもう1つ補足しておきます。
混合診療を受ける場合は、注意が必要です。


長くなってしまいましたので後は割愛させていただきます。
保険だけを見るのではなく、包括的にみてください。

母子共に元気にご出産されることを名古屋から祈っております。
ご参考までに。


梶田ファイナンシャルプランニング事務所
梶田けい子