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FPの回答
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田村正留(ゆうあいFP事務所)
東京都2014.08.04
はじめまして、八王子のゆうあいFP事務所です。
ご状況ご察しいたします。
精神に関わることに関しては
引き受けしない保険会社がほ
とんどかと思われます。
お体のことを心配されて保険の
ことをお考えかと思いますが
あまり保険に固執する必要は
ありません。
仮に入れても役にたたないこと
もありますし、公的な保険でも
十分な支えになってはいないで
しょうか?
お体のケアの金銭的なご心配で
あれば他の対策も十分に考えら
れる余地もありますので詳しく
はもしよろしければご相談くだ
さい。
ご状況ご察しいたします。
精神に関わることに関しては
引き受けしない保険会社がほ
とんどかと思われます。
お体のことを心配されて保険の
ことをお考えかと思いますが
あまり保険に固執する必要は
ありません。
仮に入れても役にたたないこと
もありますし、公的な保険でも
十分な支えになってはいないで
しょうか?
お体のケアの金銭的なご心配で
あれば他の対策も十分に考えら
れる余地もありますので詳しく
はもしよろしければご相談くだ
さい。
2014.08.04
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精神疾患により医療機関にかかっている患者数は、近年大幅に増加しており、平成23年は320万人と依然300万人を超えています。
内訳としては、多いものから、うつ病、統合失調症、不安障害、認知症などとなっており、 近年においては、うつ病や認知症などの著しい増加がみられます。
精神疾患は「5大疾病」の一つに
うつ病や統合失調症、不安障害、認知症、パニック障害、パーソナリティ障害、てんかんなど精神疾患の患者数は、増加傾向にあります。
2011年の厚生労働省の「患者調査」によると、2008年に精神疾患で医療機関にかかっている人は約320万人にのぼり、1999年の調査との比較でも100万人以上も増えています。
こうした中、厚生労働省は2011年7月に、がん(悪性新生物)・脳卒中・急性心筋梗塞、糖尿病の〝4大疾病〟に精神疾患を加えて、〝5大疾病〟とすることを決定しました。4大疾病のどの病気よりも精神疾患の患者数は多いうえに、患者の増加率も最も高かったからです。
保険に固執していると言うと、釈然としませんが、貯金があれば保険に加入しなくても良いということはあると思います。しかし、年代がもうすぐ40歳に近くなります。独身で子供はおりません。
健康診断で乳腺のう胞症が、経過の観察を要します。とあり、年代的に乳がんの心配があります。
4年ほど前に、乳腺腫瘤と乳腺のう胞症が診察を必要とします。とあり、マンモグラフィの検査をしましたが、問題はなかったようです。とりあえず、市のワンコイン検診を待って、再度検診をしてみる予定でいます。
精神疾患で通院・服薬中の方でも加入出来る可能性がある保険があるのです。「引受基準緩和型(ひきうけきじゅんかんわがた)」の医療保険・終身保険という保険商品で、現在入院しておらず、簡単な3~5項目の告知に該当しなければ、お申し込みいただけます。また、保険料は割増しになりますが、告知がいっさい不要な「無選択型」の医療保険もあります。というふれこみですね。
保険料が割増になるような無選択型に加入することが、もったいない、無駄だという考え方でしょうか?高い保険料を払うくらいなら、それだけ貯蓄にまわしておいた方が良いということでしょうか?
近年、入院日数も減ってきており、がんにおいても最新医療を望まない人も増えてきていることはあると思います。
日本は外資に大幅に遅れをとっており、精神科に通院しているというだけで、保険に加入できないという情けないあり様。保険に加入できるかどうかの判断を、医師がしているわけではないそうではないですか。病気を分からない、知らない人間が、保険に加入できるかできないかを判断するとは、荒唐無稽。 しかし、それが現実の日本の保険というものです。
ゆえに、TPPが解禁されたら、日本の生命保険は壊滅するかもしれないとさえ、言われるのではないでしょうか。
確かに、日本の保険会社は儲け過ぎの感があるのは否めません。国内より外資の保険を選択するのも一つの方法かとも思いますが、なにぶん情報量が少なく、選択に迷います。
年代、家族関係、貯金額、仕事の有無など様々な要因はあると思いますので、一律にどうということは言えないかもしれませんが、他の対策が十分に考えられる余地があるということであれば、教えて頂ければ幸いです。それとも、掲示板では、記載はしていただけないでしょうか。無理であれば、仕方ないと思います。