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FPの回答

  • 太田兼幸(太田FP事務所)

    愛知県

    2010.02.26

私は基本的に繰り上げ返済推進派です。

しかし、金利が1%だとすれば、話は別。

仮にお子様の教育資金が不足し、教育ローンを借りることになれば、何のための
繰り上げ返済だったのかということになりかねませんね。

では、どれだけ教育資金が必要なのでしょう?

それは各家庭によって違ってきますね。

もちろん、お子様が想定したとおりの学校に行かれるかどうか(自宅通いかどうか
も含む)、それはそのときにならなければわからないですが、その時に準備不足
では寂しいです。

ある程度最悪の場合を想定して、教育資金を決め、その額が準備できるかどうか
をシュミレーションしてみる必要があると思います。

ちなみに、私は娘(現在10歳)が18歳になる頃までに、教育資金を1,000万円準備
する予定です(私立理系で自宅外の場合を想定)。

実際、そこまで必要なければ、余剰分は老後資金に回すことになります。

逆に、それ以上かかるような(例えば医学部にいきたいといったら)選択をする場合は
子ども自身に不足分を(奨学金や娘の貯金から)負担してもらうような話をすることに
なるかもしれません(自分の老後を台無しにするわけにもいきませんから)。

我が家では、今のうちから、今後どう生きていくかを子どもと話をしています。

先のことは分かりませんが、私の望みは、商業高校で簿記1級を取得し、大原簿記
で税理士を目指す(そうすると準備金は500万円以上浮いてくるかな?)

現在、洗脳中…。

教育費の準備も必要ですが、子どもを金銭感覚のしっかりした自立した大人に成長
させることが、もっと大事なことだと考えています。

子どもさんがお二人ということで、準備も大変でしょうから、しっかりと教育資金計画
を立てる必要がありますね。

仮に繰り上げ返済をするのであれば、残業が減少した場合等を考え、期間短縮型で
はなく、返済額軽減型のほうが良いのではと考えます(利息低減効果は期間短縮型
の方が効果は大きいですが)。
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