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FPの回答

  • 五十田敏(五十田三洞)

    埼玉県

    2011.07.28

 金額的には問題ないと言えます。

 しかし、不動産業者も、銀行も、そしてFPも、お金のことしか言いません。
 その前に考えるべき重要なことがあります。
 住居はあくまで「家族が暮らして行くためのもの」です。購入にあたっては、どのような場所で、どんな生活をしたいかを明確にする必要があります。

●将来、どのような生活をしたいと思っているのか。住居の購入はそのために必要なのか。

●将来の生活について、夫婦の希望は合致しているのか。意思の疎通はできているのか。

●賃貸や親との同居と比較して、家の購入があなたの将来の生活にどのようなメリットをもたらすのか。

●仕事と住居の関係はどのようなものなのか。今の仕事をずっと続けるつもりがあるのか。転職や独立を考えているのか。その場合、仕事場はどこになるのか。

●将来の夢にとって、ローン返済が障害とならないか。

 上記のような事柄についての意思を明確にして初めて、長期の住宅ローン返済も、「理想とする生活のために必要なこと」と、前向きに考えることができます。
 対して、目的が明確でないままに、物件とローン返済能力だけで住居を購入してしまうと、返済が苦しくなった時には、ローンは「重荷」となり、長期にわたる、多大な「我慢」を抱えることになります。
 つまり「買えるか買えないか」ではなく、「どのような生活をしたいのか」を、まずしっかりと考える必要があるのです。

 こうした点を含めたコンサルティングのできるFPに相談することをお勧めします。
 非常にしっかりとお考えなので、さらに万全の計画になることでしょう。
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