FPの回答へコメント

ファイナンシャルプランナーの山田と申します。

住宅ローンの返済比率は、
可処分所得（所得税、社会保険料控除後の所得）に対して
２５％以内に抑えることをお勧めします。

総務省家計調査によると、
世帯主の年齢が３０～３４歳の住宅ローン保有世帯の住宅ローン返済比率は、
可処分所得に対して約２２％となっており、
一般世帯の平均でも２５％以内となっていることがうかがえます。

フラット３５Ｓを、
借入額２９９０万円、金利２.４９％（現在の最多適用金利）、期間３５年の条件で借り入れた場合、
当初１０年間の毎月返済額は約９２,０００円、
１１年目以降約１０３，０００円ですから、
現在のご夫婦の所得が継続するとした前提では特に問題は感じられません。

ただし、奥様の収入の変化など、将来の環境変化については注意が必要で、
いろいろな状況を想定して検討しておく必要があります。

この際、もう少し綿密にシミュレーションしてはいかがでしょうか。
住宅取得時の頭金以外の初期費用、団信、修繕積立金・管理費、将来の子供の学習費等のデータや、
手元に残しておく必要資金などを加味したうえで、
将来の家計収支や貯蓄残高をシミュレーションする
キャッシュフロー表を作成されることをお勧めします。

これによって、将来の収支状況の概要が見えてきます。
特に、多額な教育費がかかる時期の収支状況を確認しておくことは意義が高いでしょう。

付け加えて、住宅ローン控除についても確認しておくことをお勧めします。
住宅ローン控除は、所得税と住民税（課税所得の５％で97,500円を限度）以内で控除されますので、
控除額と控除適用者の税金についても確認しておきましょう。

以上、わずかでも参考となれば幸いです。
山田ＦＰ事務所　http://www.yamadafp.com/
山田　聡