FPの回答へコメント

ファイナンシャルプランナーの山田と申します。

万が一病気・ケガ等による入院や就業不能となった場合には、高額療養費によって医療費の月額上限が決まっていますし、就業不能が長期継続した場合でも会社員であれば傷病手当で給与（正しくは標準報酬月額）の３分の２相当額が１年６カ月支給されます。

これらの事や、毎月の収支状況を考えると、毎月の生活費の６カ月分程度を手元資金に残して、残りは繰上返済に回した方が効率的です。

今の状況では、住宅ローン金利と普通預金の金利差を損しています。
つまり、住宅ローン金利で借入して、そのお金を普通預金で運用している事と同じです。
その差額が長年累積した場合、想像以上に多額となってしまいます。後で後悔しないように、まずは繰上返済した場合の利息軽減金額を確認してみましょう。

もしそれでも手元資金として残したいのであれば、普通預金ではなく、いつでも換金できる他の貯蓄方法を検討すべきです。

医療保険につきましては、先ほども触れましたように高額療養費制度がありますので、ご相談者のご家庭のように、医療費に対応できる貯蓄があるのであれば必要性は低いでしょう。将来の医療費への対応は、一般的に掛捨ての医療保険よりは、自分自身の貯蓄で対応した方が効率的です。

住宅ローン保有家庭の貯蓄ですが、まず確保すべきは子供の教育費です。特に費用がかかるのは高校、大学就学時ですが、その両方の費用への対応として子供一人あたり７００～８００万程度は考えておかれるべきです。そのため、教育費対応の貯蓄としては子供ひとりあたり３～４万円/月程度（年間４０～５０万円程度）とお考えください。
そして、それ以外の余裕資金については、やはり繰上返済を優先させるべきでしょう。

以上、わずかでも参考となれば幸いです。
山田ＦＰ事務所　http://www.yamadafp.com/
山田　聡

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